新年を迎え、メディアなどさまざまなところで本年2020年の経済展望が語られています。識者による、今年、そしてこれからの経済がどのようになっていくのかという予測は、それぞれの視点から語られるため結論には大きな差異があります。

　2020年は東京オリンピックが開催されます。オリンピック後の景気減退は以前から心配されてきたことですが、前景気がそれほどでもなかったのだから減退の影響も軽微だと語る人も少なくありません。私たちの住宅産業、広くは建設不動産業界については、人口減少という当面元に戻ることが考えにくい社会環境の中で、縮小傾向はやむを得ないという見方が大半です。実際、新築住宅着工件数は90万戸を切るという状況が常態化しつつあります。家が建たなくなる中で、私たち住宅産業の各企業は、自らの創意工夫で市場における占有率を高めていかねばなりません。

　では、どのような創意工夫が必要なのか。私はまず、住宅という「箱」だけの競争から脱却した付加価値を創出することが必要だと考えます。

　今までの住宅産業の競争は、価格はもちろんですが、目に見える品質では間取りやデザインといったところが主でした。これはいわば、住宅の建物部分、つまり「箱」の違いです。しかし、真に居住性を追求するのであれば、そこに住んで身体的に快適かどうかということになります。

　以前も本ブログで取り上げましたが、私は住まいにも「医療」的な視点が必要だと考えます。シックハウス対策やバリアフリーといったことよりもさらに進んだ、「病気にならない家」「健康になる家」「長寿になる家」ということを医療的、科学的な裏付けを持って提供できる住宅です。そんな住宅などできるものか、そう考える人は現状の家づくりの競争の中で埋没していくでしょう。できないはずはない、そう考えて取り組むことが大切です。

　実際、「体にいい」設備やそのための設計は、すでにいくつか登場していますし、それらを組み合わせることで「体にいい」住宅もいずれできるでしょう。それを私たちの住宅商品でいち早く実現したいというのが、私たちグループが競争に勝ち残るための取り組みの一つです。

　「人間工学に基づいたよく眠れるというベッド」と聞いて驚く人はいません。「良い眠りを得るための室内の音や明かりの調整方法」についての情報は、テレビやネットでよく取り上げられています。これらの知見と機器・設備を組み合わせて、実際に眠りや目覚め、その後の健康状態を検証することで、「体に良い寝室」は実現するはずです。それを全体に広げ、標準装備した住まいが、洋館家が目指す「健康になる住宅」なのです。

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